平成22年度大学院 学生募集要項（経営情報学研究科）
詳細は「入学試験要項」（願書）でご確認ください。
専攻および募集人員
| 研究科 | 専攻 | 募集人員 | |
|---|---|---|---|
| 前期（修士）課程 | 後期課程 | ||
| 経営情報学研究科 | 経営情報学専攻 | 15人 | 3人 |
| 経営学専攻 | 20人 | － | |
授業科目
前期（修士）課程
| 専攻 | 科目群 | 科目 |
|---|---|---|
| 経営情報学 （前期課程） |
基礎科目群 | 情報システムI、ネットワークシステムA、財務会計I、会計原理I、 経営管理、経営政策 |
| インフォメーション科目群 | ネットワークシステムB、ネットワークシステムC、プログラミングA、プログラミングB、情報セキュリティ、SQLとデータベース、データ処理とシュミレーション、パターン認識と人工知能、グラフィックと画像処理、エージェント機能、Webコンテンツの開発、e-ラーニング、ネットワーク構築実習、システム開発実習 | |
| アカウンティング科目群 | 財務会計II、会計原理II、税法A、税法B、 会計情報システムI、会計情報システムII、簿記論A、簿記論B、 管理会計、会計管理I、会計管理II | |
| ビジネス・マネジメント科目群 | 経営組織、経営戦略、経営行動、金融経済論、組織デザイン、行動科学、日本企業論、近・現代日本経営史、経済理論、日本経済論、財政政策 | |
| 経営学 （修士課程） |
基礎科目群 | 経営管理、経営政策、会計管理I、経営財務I、マーケティングI、経営組織、人的資源管理I、生産管理I、情報システムI、経営法務、新技術動向 |
| 経営発展科目群 | 会計管理II、経営財務II、マーケティングII、生産管理II、人的資源管理II、国際経営戦略、消費者行動分析、金融経済論、物流管理、統計学、データ解析、知的財産管理、環境経営 | |
| ベンチャーマネジメント科目群 | ベンチャービジネス論、組織変換論、中小企業の経営革新、実践経営思想、新規事業の財務戦略、イノベーションと企業家精神、人間性と生産性、中小企業の資金運用 | |
| 技術マネジメント科目群 | R＆Dマネジメント、先端技術応用、情報技術と経営、情報システムII、ネットワークシステムA、ネットワークシステムB、情報技術応用 |
後期課程
| 科目 |
|---|
| 経営戦略特論、財務会計特論、管理会計特論、経営財務特論、マーケティング特論、経営組織特論、人的資源管理特論、生産管理特論、経営学研究方法特論、データ解析特論、経済分析特論、情報システム特論、シミュレーション特論、情報メディア特論、人工知能特論、時系列データ処理特論、データベース特論 |
入試日程
| 区分 | 10月試験 | 2月試験 | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 前期（修士）課程 | 後期課程 | 前期（修士）課程 | 後期課程 | ||
| 試験日 | 一般・社会人・留学生 | 平成21年10月3日（土曜日） | 平成22年2月20日（土曜日） | ||
| 出願期間 | 平成21年9月1日（火曜日）～9月9日（水曜日） | 平成22年1月12日（火曜日）～1月20日（水曜日） | |||
| 合否通知書発送日 | 平成21年10月8日（木曜日） | 平成22年2月25日（木曜日） | |||
| 入学手続 | 入学料納入 | 平成21年10月21日（水曜日） | 平成22年3月19日（金曜日） | ||
| 書類提出 | 平成22年3月5日（金曜日） | 平成22年3月19日（金曜日） | |||
| 学費等納入 | 平成22年3月19日（金曜日） | 平成22年3月19日（金曜日） | |||
選抜方法および試験科目
［前期（修士）課程］一般試験
書類審査、筆記試験および面接試験によって行います。
| 専攻 | 小論文 | 外国語 | 面接 |
|---|---|---|---|
| 経営情報学 | 「経営情報」の情報・会計・経営の3分野のうち、志望する分野に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） | 英語（辞書持込み可。電子辞書も可） | 面接 |
| 経営学 | 「経営」に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） |
〔注意〕
外国語科目（英語）について、日本英語検定協会実用英語技能検定準1級以上の検定試験に合格した者、またはTOEFL500点（Computer-based Total 173点、New Internet-based TOEFL Total 61点）、TOEIC 600点以上の成績を修めた者は、外国語科目（英語）の試験を免除します。
［前期（修士）課程］社会人試験
書類審査、筆記試験および面接試験によって行います。
◆ 筆記試験
| 専攻 | 小論文 | 面接 |
|---|---|---|
| 経営情報学専攻 | 「経営情報」の情報・会計・経営の3分野のうち、志望する分野に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） | 面接 |
| 経営学専攻 | 「経営」に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） |
［前期（修士）課程］留学生試験
書類審査、筆記試験および面接試験によって行います。
〔注意〕
外国人留学生で日本国内の大学を卒業（見込み）した者は、「一般試験」を受験することになります。
| 専攻 | 小論文 | 外国語 | 面接 |
|---|---|---|---|
| 経営情報学 | 「経営情報」の情報・会計・経営の3分野のうち、志望する分野に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） | 英語（辞書持込み可。電子辞書も可） | 面接 |
| 経営学 | 「経営」に関するテーマについて、日本文または英文の小論文の作成を求める。（辞書持込み可。 ただし、電子辞書は不可） |
〔注意〕
- 外国語科目（英語）について、日本英語検定協会実用英語技能検定準1級以上の検定試験に合格した者、またはTOEFL500点（Computer-based Total 173点、New Internet-based TOEFL Total 61点）、TOEIC 600点以上の成績を修めた者は、外国語科目（英語）の試験を免除します。
- 面接試験について、演習担当予定教員の推薦を受けた者で経営情報学研究科委員会の承認を得た者は、面接試験を免除します。なお、その承認が英語の能力をも考慮してなされた場合は、外国語科目（英語）の試験も免除します。
［後期課程］一般試験
書類審査、筆記試験および面接試験によって行います。
| 専攻 | 外国語 | 面接 |
|---|---|---|
| 経営情報学 | 英語（辞書持込み可。電子辞書も可） | 面接 |
〔注意〕
外国語科目（英語）について、日本英語検定協会実用英語技能検定準1級以上の検定試験に合格した者、またはTOEFL500点（Computer-based Total 173点、New Internet-based TOEFL Total 61点）、TOEIC 600点以上の成績を修めた者は、外国語科目（英語）の試験を免除します。
［後期課程］社会人試験
書類審査および面接試験によって行います。
| 専攻 | 面接 |
|---|---|
| 経営情報学 | 面接 |
［後期課程］留学生試験
書類審査、筆記試験および面接試験によって行います。
〔注意〕
外国人留学生で日本国内の大学院を修了（見込み）の者は、「一般試験」を受験することになります。
| 専攻 | 外国語 | 面接 |
|---|---|---|
| 経営情報学 | 英語（辞書持込み可。電子辞書も可） | 面接 |
〔注意〕
- 外国語科目（英語）について、日本英語検定協会実用英語技能検定準1級以上の検定試験に合格した者、またはTOEFL500点（Computer-based Total 173点、New Internet-based TOEFL Total 61点）、TOEIC 600点以上の成績を修めた者は、外国語科目（英語）の試験を免除します。
- 面接試験について、演習担当予定教員の推薦を受けた者で経営情報学研究科委員会の承認を得た者は、面接試験を免除する。なお、その承認が英語の能力をも考慮してなされた場合は、外国語科目（英語）の試験も免除します。
出願資格
［前期（修士）課程］一般試験
次のいずれかに該当する者
- 学校教育法第83条の大学を卒業した者および平成22年3月卒業見込みの者
- 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者および平成22年3月31日までに学士の学位を授与される見込みの者
- 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者および平成22年3月31日までに修了見込みの者
- 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者および平成22年3月31日までに修了見込みの者
- 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者および平成22年3月31日までに修了見込みの者
- 専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であること、その他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
- 文部科学大臣の指定した者
- 学校教育法第102条第2項の規定により他の大学院に入学した者で、その後本学大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者
〔注意〕
出願資格7～9に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
［前期（修士）課程］社会人試験
入学時において、社会人として1年以上の実務経験を有する者で、次のいずれかに該当する者
- 平成21年3月以前に大学を卒業した者
- 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
- 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
- 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者
〔注意〕
出願資格5に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
［前期（修士）課程］留学生試験
日本国籍を有しない者で、次のいずれかに該当する者
- 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者および平成22年3月31日までに修了見込みの者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者
〔注意〕
出願資格2に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
［後期課程］一般試験
次のいずれかに該当する者
- 修士の学位または学校教育法第104条の規定により専門職大学院の課程を修了した者に授与される学位（以下「専門職学位」という。）を有する者および平成22年3月までに修士の学位または専門職学位の学位を授与される見込みの者
- 外国において修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者および平成22年3月31日までに修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与される見込みの者
- 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者および平成22年3月31日までに修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与される見込みの者
- 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者および平成22年3月31日までに修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与される見込みの者
- 文部科学大臣の指定した者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者
〔注意〕
出願資格5、6に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
［後期課程］社会人試験
入学時において、社会人として1年以上の実務経験を有する者で、次のいずれかに該当する者
- 平成21年3月以前に修士の学位または専門職学位を授与された者
- 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
- 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者
〔注意〕
出願資格4に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
［後期課程］留学生試験
日本国籍を有しない者で、次のいずれかに該当する者
- 外国において修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
- 本学大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者
〔注意〕
出願資格2に該当する場合は、事前に出願資格の審査を行いますので、出願開始日の2週間前までに入試課に問い合わせてください。
