下宿・アパート・学生寮

春日井市のワンルームアパート事情

春日井は名古屋のベッドタウンとして発展した側面も持ち、市内の住宅環境は比較的恵まれています。名古屋中心部へのアクセスも約30分と大変便利な立地です。学生の希望が集まるワンルームマンションの家賃を例に取れば、家賃は平均月約44,000円で、名古屋市内に比べて約11,000円も安く済んでいます。

生活費用シミュレーション

ひとり暮らしを希望する中部大学生のための生活費用シミュレーションです。 おおまかな費用が計算できます。

• 生活費用シミュレーション （外部サイト）

学生課では下宿・アパートの紹介も行っています。

学生課で下宿・アパートの紹介を行っています。春日井市内の下宿・アパート探しにご利用ください。

地区別家賃相場

大学周辺の下宿・アパート物件の一覧（地区別）です。紹介されている物件の相場は部屋代のみ（敷金、礼金、共益費などは含みません）となります。
中部大学生は紹介料、仲介手数料はかかりません。

大学周辺マップ

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※拡大ボタン「+」をクリックすると地区名が表示されます。

春日井市

地区名	登録件数	築年数20年未満	築年数20年以上
不二ガ丘地区	4	34,000～36,000	20,000～38,000
松本地区	7	36,000～40,000	20,000～38,000
出川地区	3	42,000～45,000	20,000～43,000
白山地区	4	34,000～44,000	28,000～31,000
東神明地区	1	-	30,000
大泉寺地区	2	－	10,000～11,000
大留地区	2	43,000	30,000～43,000
下市場地区	2	40,000～45,000	27,000
気噴地区	2	48,000～49,000	33,000
高蔵寺地区	6	29,000～36,000	27,000～45,000
高蔵寺町北地区	3	37,000～38,000	32,000～35,000
割塚地区	1	－	30,000

名古屋市

地区名	登録件数	築年数20年未満	築年数20年以上
小幡地区（守山区）	2	－	28,000～33,000
大曽根地区（北区）	1	－	34,000～36,000
平安地区（北区）	1	45,000	－

下宿･アパートの資料請求

下宿・アパートの詳しい資料が必要な方は下記のように資料請求してください。

中部大学に入学予定の方

「住所・氏名・電話番号・受験番号・性別」を記入し(様式は随意です)、郵便またはメール（gakuseika@office.chubu.ac.jp）にて学生課までお送りください。折り返し資料を郵送いたします。なお、返信用送料は不要です。

下宿・アパートに関する問い合わせ・送付先
中部大学　学生課
〒487-8501　愛知県春日井市松本町1200　
電話番号 0568-51-1111（代表）

在学生の方

学生証を持って学生課窓口に来てください。新年度用の下宿資料は2012年1月6日（金曜日）から閲覧できます。

※大学紹介の物件以外にも、株式会社ミニミニ春日井店、紀陽不動産有限会社で中部大学生向けの物件を扱っております。ただし、大学で紹介している物件条件と異なりますのでご注意ください。

下宿訪問・生活での注意

下宿・アパート等には、それぞれ環境・位置・広さ・家賃などに差がありますので、自分自身の条件にあった物件を自分の目で確かめてから入居を決定してください。

紹介された下宿を見学するときは、あらかじめ希望日時を物件の管理者に連絡してから訪問してください。

入居時の注意事項

契約は、学生本人と家主との間で行いますので、契約にあたっては契約書によく目を通し、内容を確認した上で契約してください。

入居後の注意事項

1. 今までとは、生活環境が異なるため、精神的に不安定を招き、病気になるケースもありますので、心身の健康管理に十分注意してください。
2. 下宿・寮などが決定したとき、また変更したときには家族に連絡し、学生課に住所等変更届を出してください。自分の住所変更等はTORA-NET（Webを活用した学生サービスシステム）からでも変更できます。
3. 万一の病気・事故に備えて遠隔地被保険者証を取り寄せておくようにしましょう。
4. ゴミの分別・処分は、各市町村の手続きに従ってください。また、ゴミの不法投棄・自転車の放置は、絶対にしないでください。
5. 火災の恐ろしさについては、十分知っていることと思いますが、特に下宿の場合は他人に及ぼす影響が大きくなります。また、仮に下宿先（所有者）が出火した場合でも、罹災に対する損害賠償については法律的にも請求が難しく、ほとんど保障されないのが現実です。従って、火災の原因となる暖房器具、タバコの不始末など火気の安全管理に十分注意するとともに、家財等の自己防衛手段として家財保険に加入しておきましょう。