中部大学

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教員情報

林 上 HAYASHI Noboru

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プロフィール

出身 岐阜県土岐市
職名 特任教授
所属 人文学部 歴史地理学科
大学院 国際人間学研究科 歴史学・地理学専攻
最終学歴 名古屋大学大学院文学研究科
学位 文学博士(名古屋大学)
所属学会・役職 名古屋地理学会(会長)
日本地理学会(代議員)
日本カナダ学会
地理科学会
東北地理学会
港湾経済学会中部部会(会長)
専門分野 都市地理学・経済地理学
研究テーマ 都市を中心とする経済活動の地域的展開に関する理論的・実証的研究
研究紹介PDF
授業科目 世界の中の日本、基礎演習B、都市地理学特論I、都市地理学特論II、地理学研究I、地理学研究II、研究指導I、地域と都市、地理学野外実習、地理学特殊講義B、地理学演習A、地理学演習B
公開連絡先 メールアドレス:grove-ascend@isc.chubu.ac.jp

著書および訳書

単著

『都市と港湾の地理学』風媒社 336p. (2017)

『名古屋圏の都市地理学』風媒社 333p. (2016)

『都市サービス空間の地理学』原書房 239p. (2015)

『都市と経済の地理学』原書房 314p. (2013)

『現代都市地理学』原書房 354p. (2012)

『現代社会の経済地理学』原書房 337p. (2010)

『現代経済地域論』原書房 266p. (2009)

『社会経済地域論』原書房 352p. (2008)

『都市交通地域論』原書房 381p. (2007)

『都市サービス地域論』原書房 323p. (2005)

『現代カナダの都市地域構造』 原書房290p. (2004)

『現代都市地域論』大明堂 303p. (2003)

『都市経済地理学』大明堂 316p. (2002)

『近代都市の交通と地域発展』大明堂 357p. (2000)

『カナダ経済の発展と地域』大明堂 304p. (1999)

『経済発展と都市構造の再編』大明堂 217p. (1995)

『都市地域構造の形成と変化』大明堂 262p. (1991)

『都市の空間システムと立地』大明堂 269p. (1991)

『中心地理論研究』大明堂 694p. (1986)

編著

『飛騨高山―地域の産業・社会・文化の歴史を読み解く―』風媒社 388p. (2018)

『現代都市地域の構造再編』原書房 340p. (2007)

『高度情報化の進展と地域社会』大明堂 184p. (1996)

『東海地方の情報と社会』(共編)名古屋大学出版会 217p. (1994)

学術論文、評論

175. 名古屋港の事例を中心とする経済構造, 港湾設備, 交通基盤から見た港湾・背後圏の歴史的発展過程, 日本都市学会年報, 第51巻, pp.49-58(2018)

174. 都市と港湾の地理学 ARENA(アリーナ)2017, 第20号, pp.640-646(2017)

173. 産業観光の成立の可能性と愛知県における産業観光事例の考察, 日本都市学会年報, 第50巻, pp.67-77(2017)

172. 名古屋港における木材の移入・輸入と木材取扱地区の歴史的推移, 港湾研究, 第38号, pp.39-72(2016)

171. 名古屋圏の都市地理学 ARENA(アリーナ)2016 第19号 pp.623-629(2016)

170. 愛知, 岐阜の県境をまたぐ下街道沿いの歴史的資源を生かした地域活動, 日本都市学会年報, 第49巻, pp.33-42(2016)

169. 木材貿易の動向と港湾における木材取扱地区の変化―名古屋港の場合―, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 54号, pp.13-26(2016)

168. 名古屋港の木材取扱地区の歴史的変化と企業の立地動向, 中部大学人文学部研究論集, 第35号, pp.1-26(2016)

167. 都市サービス空間の地理学 ARENA(アリーナ)2015 第18号 pp.470-476(2015)

166. 清酒製造業の衰退と「乾杯条例」による地酒消費と地元産盃の使用奨励, 日本都市学会年報, 第48巻, pp.41-50(2015)

165. 自動車の生産・販売のグローバル化にともなう愛知県内諸港の自動車輸出・輸入の変化, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 53号, pp.69-80(2015)

164. 伊勢湾内諸港における自動車の輸出入業務, 中部大学人文学部研究論集, 第33号, pp.1-22(2015)

163. 焼き物の歴史と文化が生きる都市空間『中部の都市を探る―その軌跡と明日へのまなざし―』中部都市学会編 所収 風媒社 pp.207-221(2015)

162. ゲートウェイの形成過程と都市構造『中部の都市を探る―その軌跡と明日へのまなざし―』中部都市学会編 所収 風媒社 pp.103-117(2015)

161. 友好関係・ポートセールスによる名古屋港の国際交流促進, 日本都市学会年報, 第47巻, pp.35-44(2014)

160. サービス経済化の進展とサービス取引の社会経済空間, 中部大学人文学部研究論集, 第32号, pp.1-22(2014)

159. カナダにおけるアジア太平洋ゲートウェー港湾とルートの整備, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 52号, pp.91-90(2014)

158. カナダにおける戦略的ゲートウエー・コリドー政策による港湾と輸送ルートの整備, 中部大学人文学部研究論集, 第31号, pp.75-102(2014)

157. 大都市主要鉄道駅の進化・発展と都市構造の変化―名古屋駅を事例として―, 日本都市学会年報, 第46巻, pp.33-42(2013)

156. 名古屋の都心構造について考える, ARENA(アリーナ)2013, 第15号, pp.191-203(2013)

155. 地震・津波に備える名古屋港の取り組み, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 51号, pp.14-24(2013)

154. 中心地理論・関門概念による都心空間構造の把握, 中部大学人文学部研究論集, 第29号, pp.21-50(2013)

153. リニア中央新幹線の建設意義と利用のゆくえ, 地域問題研究, 第83巻, pp.6-11(2012)

152. 貿易構造の変化と国際物流機能の都市港湾立地, 日本都市学会年報, 第45巻, pp.41-49(2012)

151. 名古屋港におけるロジスティクス指向企業の立地, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 50号, pp.43-54(2012)

150. 経済グローバル化と企業・労働・都市の構造変化, ARENA(アリーナ)2012, 第13号, pp.249-266(2012)

149. 西オーストラリア州パース大都市圏の地域構造, 中部大学人文学部研究論集, 第27号, pp.1-32(2012)

148. 日本高速鉄路建設及其社会経済影響(中国語), Journal of Urban and Regional Planning, Vol.4, No.3, Series No.12, pp.132-156(2011)

147. 名古屋港におけるロジスティクス機能集積の方向性, PORT OF NAGOYA 名古屋港, September Vol.176, pp.5-10(2011)

146. 東海北陸自動車道の建設ルートと都市の関係に関する一考察, 日本都市学会年報, 第44巻, pp.25-31(2011)

145. 都市地理学の研究アプローチを振り返る, ARENA(アリーナ)2011, 第11号, pp.375-385(2011)

144. 国際的家具小売サプライチェーンの日本における立地戦略, 日本港湾経済学会年報, 港湾経済研究, 49号, pp.79-90(2011)

143. グローバル・コモディティチェーンの発展過程と企業戦略, 中部大学人文学部研究論集, 第25号, pp.1-28(2011)

142. 交通の発展とともに形成されてきた名古屋の都市構造, 『名古屋市 中区誌』, 中区制施行100周年記念事業実行委員会編, pp.172-183(2010)

141. カナダの自然環境-楯状地・平地・山脈からなるブロック―(第1章), 自然に適応する都市―都市の配置と産業の特徴―(第2章)『現代カナダを知るための57章』飯野正子・竹中豊編, 明石書店 所収, pp.16-22, pp.23-26(2010)

140. 国際見本市への出展やデザイン開発を重視した陶磁器の地域ブランド形成, 日本都市学会年報, 第43巻, pp.13-19(2010)

139. 濃尾地震再考―過去の地震に学び未知なる地震に備える―, ARENA(アリーナ)2010, 第9号, pp.14-24(2010)

138. 象徴としての地震, ARENA(アリーナ) 2010, 第9号, pp.10-13(2010)

137. どこまで拡がるサービスの世界, ARENA(アリーナ) 2010, 第8号, pp. 207-212(2010)

136. 資源循環型陶磁器生産システムの構築と社会経済的意義, 中部大学人文学部研究論集, 第23号, pp.1-22(2010)

135. 陶磁器生産・消費スタイルのリデザイン, ARENA(アリーナ)2009, 第7号, pp.351-357(2009)

134. 美術館を拠点とする文化サービス供給による伝統的陶磁器産地の振興, 日本都市学会年報, 第42巻, pp.222-227(2009)

133. 都市サービス空間の評価と質の向上, ARENA(アリーナ)2009, 第6号, pp.398-403(2009)

132.モントリオール―快適な地下空間を創出しコンパクトな都市構造を実現―, CHIKAI, 299, pp.18-19(2008)

131. 質の高いサービスの創出による魅力的な社会づくり, 統計, 第59巻, 第11号, pp.15-21(2008)

130.都市における産業観光の特質と推進のための方策, 日本都市学会年報, 第41巻, pp.35-41(2008)

129. Location Patterns of Information Technology Services in Japan. In Daniels, P.W. and Harrington, J.W.(eds), Services and Economic Development in the Asia-Pacific. Ashgate, Aldershot, pp.83-102(2007)

128. 在来工業の観光サービス化とその立地論的・産業論的説明, 日本都市学会年報, 第40巻, pp.123-129(2007)

127. 制造業的大都市圏―名古屋圏的産業結構与城市結構, 国際城市規則, vol.22, No.1, pp.20-31(2007)

126. ものづくり大都市圏・名古屋圏の産業構造と都市構造, 日中都市化シンポジウム論文集, pp.69-90(2006)

125. 名古屋大都市圏の「ものづくり」と都市産業構造, 都市計画, 第55巻, 第4号, pp.7-10(2006)

124. 地域経済におけるブランド構築に向けての都市環境整備, 日本都市学会年報, 第39巻, pp.161-167(2006)

123. カナダにおける大学と地域社会―社会・経済の変革に挑むコミュニティカレッジ―, 日本都市学会年報, 第38巻, pp.15-21(2005)

122. 大都市における中量軌道システムHSSTの開発と事業化の過程, 日本都市学会年報, 第37巻, pp.214-219(2004)

121. Development of Transportation and Telecommunication and Urban Regional Structure in Canada, Studies in Informatics and Sciences, No.18, pp.149-168(2004)

120. 都市型水害に対する自治体の備えと対応およびその強化―「東海豪雨」に対する春日井市の事例を中心に―, 日本都市学会年報, 第36巻, pp.66-73(2003)

119. Development of Commercial Activities and Urban Retail System in Canada, Studies in Informatics and Sciences, No.17, pp.227-252(2003)

118. 愛知県春日井市における市民ボランティア活動の地域的展開, 情報文化研究, 第16号, pp.103-124(2002)

117. 大都市主要駅を中心とする関門空間の形成過程, 日本都市学会年報, 第35巻, pp.235-241(2002)

116.1990年代の日本海沿岸地方港湾における輸出入貨物の動向 港湾研究, 第23号, pp.1-29(2002)

115. 近現代における名古屋駅とその周辺の都市構造的発展, 情報文化研究, 第15号, pp.185-205(2002)

114. 都市水害時における自治体の情報収集と対応行動, 情報文化研究, 第14号, pp.205-227(2001)

113. 地域産業の創出と大学の役割, 日本都市学会年報, 第34巻, pp.254-263(2001)

112. 岐阜県土岐市における伝統的商業地区の衰退とその対策, 情報文化研究, 第13号, pp.37-64(2001)

111. 近代名古屋における電鉄事業の地域的展開, 情報文化研究, 第12号, pp.53-80(2000)

110. 情報ネットワーク化と大都市中心性の空間的変化, 日本都市学会年報, 第33巻, pp.147-154(2000)

109. 近代名古屋における郵便事業の地域的展開, 情報文化研究, 第11号, pp.71-96(2000)

108. 情報通信の発展と都市空間システムの変化, 情報文化研究, 第10号, pp.79-101(1999)

107. 交流の都市づくり, Nagoya 発, 第48号, pp.22-23(1999)

106. カナダの国土と交通, 名古屋港 名古屋港利用促進協議会 第102号, pp.41-45(1999)

105. 愛知県における救急医療サービスの空間的供給システム,(共著者:新美陽子), 経済地理学年報, 第44号, pp.165-186(1998)

104. 愛知県における救急医療体制と救急医療情報システムの地域的展開,(共著者:新美陽子), 情報文化研究, 第7号, pp.71-96(1998)

103. 都市共生空間の論理と構築, 日本都市学会年報, 第31巻, pp.129-136(1997)

102. 大学における教養としての地理学教育, 地学雑誌, 第106巻, 第6号, pp.794-798(1997)

101. 近代名古屋における港湾の建設と港湾業務の展開, 情報文化研究, 第6号, pp.97-114(1997)

100. 都市システムと工業立地, 統計, 第48巻, 11号, pp.21-26(1997)

99. 近代初期名古屋の交通体系と都市構造, 情報文化研究, 第5号, pp.45-72(1997)

98. 大都市の産業と地域の構造変化, 統計, 第47巻, 8号, pp.20-25(1996)

97. 近代名古屋における電話事業の展開と都市発展, 情報文化研究, 第4号, pp.89-112(1996)

96. 北部を中心とするイタリアの都市システムと産業展開の動向, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書, XIV』, 国土庁大都市圏整備局, 名古屋市, 所収, pp.21-58(1996)

95. 北部イタリアの都市システムと産業立地, 情報文化研究, 第3号, pp.45-72(1996)

94. 東海地方における地域情報化の進展と取り組み, 『高度情報化の進展と地域社会』, 林 上編, 大明堂, 所収, pp.42-85(1996)

93. 東海地方における地域情報化の進展, 情報文化研究, 第2号, pp.45-72(1995)

92. 新しい経済発展段階にふさわしい都市の活力, 『都市と活力―まちづくりの新しい地平を求めて―』, 第57全国都市問題会議 所収, pp.218-225(1995)

91. 明日の東海を考える, 『いま、愛知、東海を考える』, 加藤雅信編, リバティ書房 所収, pp.256-273(1995)

90. 東海地方の主要都市間の結びつきとネットワーク形成, 『東海都市地域における主要都市間の相互影響力調査』, 都市間ネットワーク研究会 所収, pp.1-55(1995)

89. 広域都市圏の形成と展開構造, アーバン・アドバンス, 第5号, pp.6-12(1995)

88. 20世紀の地理学者たち?ワルター・クリスタラー?, 地理, 第40巻, 5号, pp.62-69(1995)

87. 小売流通の発展と地域的展開, 統計, 第46巻, 4号, pp.9-13(1995)

86. 欧米先進諸国における企業サービス業の立地展開, 情報文化研究創刊号, pp.89-111(1995)

85. 名古屋大都市圏の形成と発展, 『日本の三大都市圏』, 高橋伸夫・谷内, 達編, 古今書院 所収, pp.120-140(1994)

84. フランスにおける地域計画と近年の地域経済変化, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書, XIII_』, 国土庁大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.11-40(1994)

83. 東海地方における電話通話の空間的パターン, 『東海地方の情報と社会』, 近藤哲生・林 上編, 名古屋大学出版会 所収, pp.56-92(1994)

82. 大都市における産業構造の高度化と地域の変貌, 日本都市学会年報, 第24巻, pp.11-23(1993)

81. カナダ諸都市におけるまちづくりとデザイン, 日本都市学会年報, 第23巻, pp.237-249(1993)

80. 大都市圏周辺部における商業地域システムの変化―愛知県春日井市を事例として―, 地理科学, 第48巻, 第3号, pp.66-74(1993)

79. 東濃西部地方の陶磁器産業と地域ブランド, 『岐阜県産業と地域ブランドの形成について』, 岐阜県シンクタンク 所収, pp.33-56(1993)

78. イギリスにおける事務所機能立地の近年の動向, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書 XII』, 国土庁大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.13-37(1993)

77. 大都市近郊地域における商業システムの変化過程, 名古屋大学教養部紀要, 第37輯(人文科学・社会科学), pp.31-60,(1993)

76. ドイツにおける都市の発展過程と地域開発・整備の動向, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書 XI_』, 国土庁大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.27-60(1992)

75. 上海市周辺地域における集落システムの空間構造, 名古屋大学教養部紀要, 第36輯(人文科学・社会科学), pp.41-81,1992)

74. 複合中心地モデルの構築, 『都市・地域科学に関する研究論文集』, 愛知大学経営総合科学研究所 所収, pp.19-36(1991)

73. 経済活動の立地変化と情報化, 都市問題, 第82巻, 第12号, pp.15-25(1991)

72. 北米大都市圏における郊外型業務センターの発展過程と立地要因, 『国際比較による大都市問題研究報告書 X』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.16-48(1991)

71. 情報化と都市構造, 住宅金融月報, 第47号, pp.10-15(1991)

70. 名古屋市における繊維産業の発展過程と立地現況, 『日本文化の構造と異文化変容システム』, 名古屋大学教養部(日本学特定研究)所収, pp.187-230(1991)

69. 事務所機能の立地モデルの構築, 名古屋大学教養部紀要, 第35輯(人文科学・社会科学), pp.87-141(1991)

68. ヴァンクーヴァーにおける経済のサービス化と都心地域の整備, 『国際比較による大都市問題研究報告書 IX』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.1-37(1990)

67. 中国・蘇州地域における集落システムと産業の発展, 名古屋大学教養部紀要, 第34輯(人文科学・社会科学), pp.1-48(1990)

66. エドモントンの都心部再生のための環境整備計画, 『国際比較による大都市問題研究報告書 VIII』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.35-62(1989)

65. 名古屋市における産業構造の高度化と事業所分布の地域的変化, 人文地理, 第41巻, 第5号, pp.1-19(1989)

64. 名古屋市都心部における事務所ビルの立地と入居事業所の集積分布, 地理学評論, 第62巻, 第8号, pp.1-22(1989)

63. 都市の地域構造変化と地理学からの接近, 地理科学, 第44巻, 第3号, pp.3-9(1989)

62. 情報化の進展にともなう経済活動の立地および都市構造の変化, 名古屋大学教養部紀要, 第33輯(人文科学・社会科学), pp.1-33(1989)

61. Spatial Patterns of the Distribution System in Japan and Their Recent Changes. Geographical Review of Japan, Vol.61(Ser.B) , No.1, pp.120-140. with Masateru Hino

60. トロント、ヴァンクーヴァーにおける工業・港湾地域の再編成, 『国際比較による大都市問題研究報告書 VII』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.41-66(1988)

59. 情報ネットワーク化と都市形成, 都市問題, 第77巻, 第11号, pp.57-69(1988)

58. 名古屋市都心部における事務所ビルの立地動向と事務所機能の集積パターン, 『名古屋圏の構造と特質―名古屋市および周辺地域の社会・文化・自然―』, 名古屋大学教養部東海研究 所収, pp.111-134(1988)

57. ヴァンクーヴァーにおける都市機能変化と臨海地域の再開発事業, カナダ研究年報, 第8号, pp.120-140(1988)

56. 情報化の進展にともなう経済活動の立地変化, 日本都市学会年報, 第21巻, pp.187-200(1988)

55. 情報化の進展と事務所機能の立地変化, 名古屋大学教養部紀要, 第32輯(人文 科学・社会科学), pp.1-48(1988)

54. 退職者の居住地移動と高齢者居住地域の性格, 『国際比較による大都市問題研究報告書 VI』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.41-66(1987)

53. ヴァンクーヴァーの経済地域構造と事務所機能の立地動向, 名古屋大学環太平洋問題研究会, 『環太平洋圏における文化的・社会的構造に関する研究』 所収, pp.137-182(1987)

52. 大都市における事務機能の集積と事務所ビルの立地動向, 名古屋大学教養部紀要, 第31輯(人文科学・社会科学), pp.21-58(1987)

51. 西ドイツにおける都市システムの地域的パターンとその変化, 『国際比較による大都市問題研究報告書 V』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.94-108(1986)

50. シカゴ大都市地域における社会・経済構造の地域的変化, 『国際比較による大都市問題研究報告書 V』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.19-38(1986)

49. 産業構造の高度化と都市システムの変化, 経済地理学年報, 第32巻, 第4号, pp.276-292(1986)

48. CBDにおける事務所立地とビル賃貸業, 都市問題, 第77巻, 第11号, pp.57-69(1986)

47. 中心地モデルと発展途上地域における市場システム, 名古屋大学教養部紀要, 第29輯(人文科学・社会科学), pp.1-66(1986)

46. 港湾の地域発展モデルと関門(Gateway)としての港湾研究, 港湾研究, 第7号, pp.31-48(1986)

45. 先進諸国の大都市における事務所機能の立地動向, 日本都市学会年報, 第19号, 『都市問題の国際化・活性化』 所収, pp.14-30(1986)

44.ベリー=ギャリソンの中心地理論の再検討, 経済地理学年報, 第32巻, 第1号, pp.1-18(1986)

43. ロサンゼルス地域における都市構造の再編成過程, 『国際比較による大都市問題研究報告書 IV』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.1-25(1985)

42. 陶磁器卸売・小売業の消費地における動向, 『陶磁器産業をめぐる瀬戸と他産地(続)』, 名古屋学院大学産業科学研究所 所収, pp.13-28(1985)

41. 西尾・幡豆地域における行政サービス圏と生活圏の階層構造, 『地域社会の分散と統合―西三河南部地域の社会・文化・自然―』, 名古屋大学教養部 所収, pp.81-112(1985)

40. ベリー・ギャリソンの中心地モデルの検討とその改良ならびに拡張, 名古屋大学教養部紀要, 第29輯(人文科学・社会科学), pp.59-108(1985)

39. パリ大都市圏における地域計画と経済活動の立地動向, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書 III』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.27-52(1984)

38. 東京都・大阪府における陶磁器卸売業・小売業の地域分布と規模構成, 『陶磁器産業をめぐる瀬戸と他産地』, 名古屋学院大学産業科学研究所 所収, pp.41-92(1984)

37. 中心地モデルにおける通過交通量と購買行動, 名古屋学院大学論集社会科学篇 , 第20巻, 第4号, pp.63-104(1984)

36. 中心地システムの構造と財の到達範囲, 名古屋大学教養部紀要, 第28輯(人文 科学・社会科学), pp.63-104(1984)

35. 事務所機能の集積立地と離心化傾向, 『国際比較による大都市問題調査研究報告書 II』, 名古屋大都市圏整備局, 名古屋市 所収, pp.101-119(1983)

34. 西欧・北米における小売業の発達と都市地域構造の変化, 名古屋大学教養部紀要, 第27輯(人文科学・社会科学), pp.63-118(1983)

33. 交通と地域構造の形成と変化, 安藤万寿男・伊藤達雄共編, 『現代社会と地域』, 大明堂 所収, pp.164-187(1983)

32. 地方中核都市・岐阜市における商業の地域構造とその変化, 日本都市学会年報, 第17巻, pp.1-20(1983)

31. 都市内商業中心地システムの発展・変化モデル, 経済地理学年報, 第28巻, 第4号, pp.1-20(1982)

30. 中心地理論研究の諸問題(その四), 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第18巻, 第3・4号, pp.185-231(1982)

29. 都市内商業中心地の立地モデルに関する研究, 名古屋大学教養部紀要, 第26輯(人文科学・社会科学), pp.1-56(1982)

28. 小売業立地と消費者の購買行動からみた名古屋大都市圏の地域構造変化, 中部都市学会調査研究報告書, 『地方の時代と都市』, 名古屋市 所収, pp.1-23,(1982)

27. 名古屋大都市圏におけるパーソントリップの空間的パターン, 田辺健一編, 『日本の都市システム?地理学的研究?』, 古今書院 所収, pp.1-23,(1982)

26. 中心地理論研究の諸問題(その三), 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第18巻, 第2号, pp.147-193(1981)

25. 地方拠点都市・岐阜市の都市機能について, 日本都市学会年報, 第15巻, 『大都市問題と地方拠点都市』 所収, pp.192-209(1981)

24. 都市地理学研究からみた大都市問題, 中部都市学会調査研究報告書, 『国連大都市名古屋会議に関する研究』 所収, pp.192-209(1981)

23. 稲沢市の商業、サービス業、交通・通信―その活動と地域構造―, 稲沢市史編纂委員会, 『新修稲沢市史研究編三 地理』 所収, pp.380-475(1981)

22. 中心地理論からみた定住圏構想, 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第17巻, 第2号, pp.73-134(1980)

21. 中心地理論研究の諸問題(その二), 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第16巻, 第2号, pp.29-74(1979)

20. 名古屋市を中心とする小売業の地域的動向, 名古屋商工, 第35巻, 第2号, pp.2-18(1979)

19. 岐阜市における小売業の地域的分布と消費者の購買行動, 経済地理学年報, 第25巻, 第1号, pp.32-45(1979)

18. 社会・経済活動の圏域研究について, シンクタンク報, 『岐阜を考える』, 第19号, pp.3-9(1979)

17. 瀬戸地域における陶磁器製造業の現状とその地域的展開, 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第15巻, 第4号, pp.45-69(1979)

16. 名古屋市における小売業の地域的分布とその推移傾向―郊外地域を中心として―『交通施設整備状況の市民生活に及ぼす影響に関する基礎的調査研究』, 名古屋市 所収, pp.21-86(1979)

15. 中心地理論研究の諸問題(その一), 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第15巻, 第1号, pp.109-134(1978)

14. 岐阜地域における小売業の地域的分布と消費者行動, シンクタンク報, 『岐阜を考える』, 第12号, pp.3-15(1977)

13. 都市内商業中心地の理論的配置―A. Loschの経済景域の導出と拡張―, 名古屋学院大学論集人文・自然科学篇, 第13巻, 第2号, pp.15-42(1977)

12. 中心機能の立地秩序に関する方法論的考察, 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第14巻, 第2号, pp.301-332(1977)

11. 名古屋市における小売業の地域的分布とその推移, 経済地理学年報, 第23巻, 第1号, pp.3-29(1977)

10. 小売・サービス業の地理学の研究分野と分析モデル, 名古屋学院大学論集人文・自然科学篇, 第13巻, 第1号, pp.31-64(1976)

9. 瀬戸市の産業構成と都市地域構造, 名古屋学院大学論集社会科学篇, 第13巻, 第1号, pp.175-197(1976)

8. 地域研究の概念と方法について, 名古屋学院大学論集人文・自然科学篇, 第12巻, 第2号, pp.133-162(1976)

7. 愛知県一宮都市圏における中心地の地域構造,(共著者:伊藤義和), 人文地理, 第28巻, 第6号, pp.133-162(1976)

6. 名古屋市における都市内自動車交通流と都市の地域構造, 人文地理, 第27巻, 第4号, pp.1-24(1975)

5. 地域間自動車交通流からみた名古屋大都市圏の機能地域構造, 地理学評論, 第47巻, 第5号, pp.287-300(1974)

4. 名古屋大都市圏におけるサブエリア設定に関する研究,(共著者:石黒正紀・吉津直樹)人文地理, 第25巻, 第5号, pp.31-58(1973)

3. 小売業商店の閾値推定について, 地理学評論, 第46巻, 第6号, pp.408-413(1973)

2. 東海地域における中心機能の空間的展開, 人文地理, 第25巻, 第1号, pp.26-52(1973)

1. 濃尾地震にともなう根尾谷断層の水平変位量―根尾―根尾村中地区の場合―, 地理学評論, 第44巻, 第12号, pp.875-877(1971)

受賞

日本都市学会賞

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