COC継続事業 2025（令和7）年度成果報告書

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し」の配布中止や、本科目に類似した「課題解決型」の講義や「議論重視型」のSDGｓ関連科目が2022年頃から増えてきたことが要因の一つと考えられる。大学全体としての学生への教育機会は減少していないことから、本資格へのエントリー数が減少していることには大きな問題はないと思われる。一方で、早くもコロナ禍6年目となり、もはや「withコロナ」の意識すら薄れがちな状況にある。本科目の受講生の中心である2・3年生たちは、高校時代のほとんどを厳しいコロナ対応のために直接的な対人関係を遮断されてきたが、大学入学後には直接的な対人プロセスを経験できるようになった世代である。この数年間の学生よりも正課や課外活動に対し、前向きで自主的な参加を実践しようとしている学生が増えてきているように感じている。さらに、生成AIの生活への浸透や、高校での「情報」科目の導入が浸透しつつある背景から、様々な場面でタイムパフォーマンス（タイパ）とコストパフォーマンス（コスパ）を重視する傾向も高くなっていると思われる。大学は、入学時での学生のこれらの教育課程や思考の手法が変化していることをよく理解し、これに合わせた講義内容にしていくべきである。「地域共生実践」においても、その視点での変革を考えるタイミングにあると思われる。これまでの内容を見直し、良き内容は残しつつ新たにチャレンジする内容も盛り込んでいける柔軟性を大切にしたい。 ＜「地域共生実践」授業風景＞ ＜地域創成メディエーター学生発表会「プラス・エクスプレッション」2026年2月19日＞ 31