中部大学教育研究25

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なお、2024年度海外日本語実習生4人は、2025年3月に中部大学を卒業した。うち2人が4月に日本語学校で日本語教師（常勤講師1人、非常勤講師1人）になった。さらに1人は日本語教師を目指して本学大学院に進学し現在研究に励んでいる。今後の活躍が期待される。ここまで述べてきた本学の日本語教育実習は、人文学部事務室、国際交流センター、教務支援課、指導担当教員の協力により実現した。学術提携の締結、合意書の作成など実施に向けて事務的、実務的な仕事および実習派遣に必要な実習指導を担当した教員の協力なしに実現は不可能である。5本年度の海外日本語教育実習本年度の海外日本語教育実習については、国際交流基金の「日本語パートナーズ派遣プログラム（大学連携インターン）2025年度」の採択により、派遣学生全員に支援金をいただいて実施できることになった。ここでは日本語パートナーズ派遣プログラムについて紹介し、本年度のプログラムの概要を記す。まず、日本語パートナーズ派遣プログラムの趣旨は、「日本国内の大学等（以下「連携大学等」という。）で日本語教育を専攻する学生を、ASEAN諸国を中心とするアジアにおける高等教育機関等に日本語パートナーズ（大学連携インターン）として派遣し、現地日本語教師・学習者を支援するとともに、現地の人々との相互理解を促進し、深めることを目的としたプログラム」である。対象地域は、今回本学が申請したインドネシア、タイ、台湾を含む14か国（地域）である。本プログラムは、国際交流基金と連携大学等の間で、学生の派遣先、時期、期間（1週間以上）、人数など実施の詳細を協議、合意書を締結し、合意書に基づいた個別事業を実施するもので、支給は往復渡航費用、滞在費および海外旅行損害保険料が対象である。申請は前年度の12月上旬までに大学事務を通しておこない、4月に採否の連絡がある。申請書は派遣大学のプログラムに関する事項や派遣人数など細かく記入し、受入れ国の情報を記載する部分も含め詳細な書類の提出が求められる。また4月に採択通知があったのち、確定の書類、変更届、受入れ機関が記入する実施内容、実施後の評価を含め、膨大な書類がそれぞれの提出期限とともに知らされた。海外実習担当者、引率担当者とともに協力して海外の実習実施校との連絡や書類作成などをおこなった。人文学部事務室の堀恭子氏が中心に取りまとめの事務を担当した。業務は膨大であったが、必要な問い合わせなど、ひとつひとつ丁寧に対応した。2025年度の海外日本語実習生は、以下の通りである。台湾（中国文化大学）2人（うち大学院留学生1人）タイ（サイアム大学）2人インドネシア（マハサラスワティ大学）4人（うち大学院生1人）上記3か国への2025年度日本語パートナーズによる派遣プログラムはいずれも10月に実施した。台湾引率は、人文学部日本語日本文化学科越川次郎教授、タイ引率は同武藤彩加教授、インドネシア引率は同嘉原優子教授が担当した。6おわりに本稿では本学の日本語教員養成講座の中で実施する日本語教育実習と海外日本語教育実習について紹介した。中部大学での日本語教員養成の取り組みの経緯とこれまでの海外日本語実習についても説明した。さらに、これまでに実施した海外日本語教育実習（台湾、タイ、インドネシア)について紹介し、最後に本年度実施予定の日本語パートナーズ派遣プログラム（大学連携インターン）として派遣する海外日本語教育実習について説明した。日本語教師はことばの指導者であるとともに、ことばの背景にある日本文化や日本社会について紹介する役割も持っている。本学の日本語教員養成講座は、日本語教師を育てる活動の一環である。修了生が日本語教師として国内外で活躍するための第一歩となることを願っている。講座の修了生がすべて日本語教師になるわけではないが、別の職業に就いた修了生も、日本で、あるいは海外で日本人以外の方々と交流する場面は多くあるはずである。中部大学の日本語教育実習生が、中部大学と提携を結ぶ海外の大学の日本語クラス中部大学日本語教員養成講座における海外日本語教育実習の試み―33―写真４インドネシアでの文化体験の様子