中部大学教育研究25

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で学ぶ大学生と交流し、日本語や日本文化を紹介することで生の交流が生まれ、相互の理解が深まることを願っている。充実した教育実習ができるよう日本語教育実習に関係する教職員一同は今後も協力していく。謝辞日本語教育実習は、教務支援課、国際交流センター、人文学部事務室、日本語日本文化学科教員と日本語教員養成講座所属教員の多大な支援と協力（プログラムを成功させ、派遣学生の成長を見守る熱い思い）により実現している。ここに記して感謝申し上げる。また、日本語パートナーズ申請については、2024年12月の申請から実施後の報告書提出まで膨大な書類の作成と確認作業をおこなった人文学部事務室堀恭子氏と引率の先生方の協力なしに実習生を派遣することはできなかった。この場を借りて感謝申し上げる。参考文献上田美紀・渡辺民江2021「日本語教育実習2003年から2020年まで」『中部大学教育研究』No.2151-58武藤彩加2023「2023年日本語教員養成講座中国文化大学（台湾）日本語教育実習派遣プログラム」『中部大学教育研究』No.2389-95日本語教員の養成に関する調査研究協力者会議の答申（2000年3月30日）「日本語教育のための教員養成について」https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_suishin/nihongokyoiku_yosei/pdf/nihongokyoiku_yosei.pdf（2025年9月7日閲覧）注１）日本語教員養成に必須の50項目とは、2024年4月創設の国家資格「登録日本語教員」取得のために、文化庁が定めた「必須の教育内容50項目」で、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の5つの分野に分かれている。日本語教員の養成段階で必要とされる知識やスキルを網羅的に学習するための基準として文化庁によって示された。この要件に沿って実施される日本語教師養成課程を修了することで、登録日本語教員資格の取得に関する「基礎試験」と「実践研修」が免除される経過措置が儲けられている。２）さらに、ヨーク大学へは2014年度に国際交流基金の海外日本語教育インターン派遣プログラム（通称さくらプロジェクト）の奨学金を得て学生2人の派遣が実施された。その後は諸事情により継続されなかった。中部大学教育研究No.25（2025）―34―