研究ガイドブック2024

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年 月 日 外外部部研研究究資資金金（（科科学学研研究究費費助助成成事事業業をを除除くく）） エエンントトリリーーシシーートト 所属部局・職名 氏名 印 生年月日 年 月 日（満 才） ［研究終了時の年齢：満 才］ （１） 「外部研究資金の応募に関する申合せ」に関する確認（□にチェックを入れてください） ☐ 事業期間は本学教員としての雇用年限を超えない または、 事業期間は本学教員としての雇用年限を超えるが、超過期間は研究代表者を交代する 交代時期（ 年 月から） 交代予定の研究者（ ） 注）研究代表者の交代が認められる事業に限ります。申請時に交代予定の研究者の承諾を得てください。 ☐ 雇用年限を超える事業期間の延長・繰越申請は認められないことを了承している （２） 申請内容 公 募 機 関 名 事業名【申請締切日】 【 月 日 時】 応募課題名(仮題可) 事 業 期 間 年 月 日 ～ 年 月 日 （ 年 ヶ月） 研究代表者・研究分担者の別 ☐ 研究代表者 ☐ 研究分担者 本学以外の参画機関 財団研究助成 申請予定額 （期間全体） 総 額 円 直接経費 円 間接経費(※1) 円 他機関への資金配分 ☐ 有り(※2） ☐ 無し (※1) 大学に資金の管理を依頼する場合は奨学寄附金として受け入れますので、一般管理費として総額の5％を計上してください。ただし、財団側が「オーバーヘッド不可」とする場合に限り、一般管理費を徴収しません。 (※2) 本学で他機関分の資金は管理できないため、原則として研究者が財団から直接資金を受入れて個人管理を行うことになります。ただし、本学分の資金のみ、大学に管理を依頼したい場合は、研究者から他機関分の資金を送金した後に、奨学寄附金として受入れることは可能です。（詳細は裏面①参照） 財団研究助成以外 再委託・共同実施先の有無 ☐ 有り(※1) ☐ 無し 申請予定額 （期間全体） 全 体 本 学(※2) 直接経費 千円 直接経費 千円 間接経費 千円 間接経費 千円 総 額 千円 総額 千円 自己負担の有無 ☐ 有り(※3） ☐ 無し （※1）該当の有無は裏面②を参照願います。 （※1）「有り」、（※2）本学の直接経費が1億円以上、（※3）「有り」のいずれかに該当する場合は外部研究資金諮問委員会で審議が必要となりますので、別途手続きご連絡します。 応募者の 所属部局長印 提提出出期期限限：：外外部部研研究究資資金金諮諮問問委委員員会会のの審審議議がが必必要要なな場場合合はは公公募募機機関関がが設設定定すするる申申請請締締切切日日のの11ヶヶ月月前前、、該該当当ししなないい場場合合はは1100日日前前（（提提出出先先：：研研究究支支援援課課）） 年 月 日 外外部部研研究究資資金金（（科科学学研研究究費費助助成成事事業業をを除除くく）） エエンントトリリーーシシーートト 所属部局・職名 氏名 印 生年月日 年 月 日（満 才） ［研究終了時の年齢：満 才］ （１） 「外部研究資金の応募に関する申合せ」に関する確認（□にチェックを入れてください） ☐ 事業期間は本学教員としての雇用年限を超えない または、 事業期間は本学教員としての雇用年限を超えるが、超過期間は研究代表者を交代する 交代時期（ 年 月から） 交代予定の研究者（ ） 注）研究代表者の交代が認められる事業に限ります。申請時に交代予定の研究者の承諾を得てください。 ☐ 雇用年限を超える事業期間の延長・繰越申請は認められないことを了承している （２） 申請内容 公 募 機 関 名 事業名【申請締切日】 【 月 日 時】 応募課題名(仮題可) 事 業 期 間 年 月 日 ～ 年 月 日 （ 年 ヶ月） 研究代表者・研究分担者の別 ☐ 研究代表者 ☐ 研究分担者 本学以外の参画機関 財団研究助成 申請予定額 （期間全体） 総 額 円 直接経費 円 間接経費(※1) 円 他機関への資金配分 ☐ 有り(※2） ☐ 無し (※1) 大学に資金の管理を依頼する場合は奨学寄附金として受け入れますので、一般管理費として総額の5％を計上してください。ただし、財団側が「オーバーヘッド不可」とする場合に限り、一般管理費を徴収しません。 (※2) 本学で他機関分の資金は管理できないため、原則として研究者が財団から直接資金を受入れて個人管理を行うことになります。ただし、本学分の資金のみ、大学に管理を依頼したい場合は、研究者から他機関分の資金を送金した後に、奨学寄附金として受入れることは可能です。（詳細は裏面①参照） 財団研究助成以外 再委託・共同実施先の有無 ☐ 有り(※1) ☐ 無し 申請予定額 （期間全体） 全 体 本 学(※2) 直接経費 千円 直接経費 千円 間接経費 千円 間接経費 千円 総 額 千円 総額 千円 自己負担の有無 ☐ 有り(※3） ☐ 無し （※1）該当の有無は裏面②を参照願います。 （※1）「有り」、（※2）本学の直接経費が1億円以上、（※3）「有り」のいずれかに該当する場合は外部研究資金諮問委員会で審議が必要となりますので、別途手続きご連絡します。 応募者の 所属部局長印 提提出出期期限限：：外外部部研研究究資資金金諮諮問問委委員員会会のの審審議議がが必必要要なな場場合合はは公公募募機機関関がが設設定定すするる申申請請締締切切日日のの11ヶヶ月月前前、、該該当当ししなないい場場合合はは1100日日前前（（提提出出先先：：研研究究支支援援課課）） ５３様式　➀様式　➀