3つのポリシー 大学院 生命健康科学研究科 保健医療学専攻(修士課程)

ディプロマ・ポリシー(DP):「修了認定・学位授与に関する基本的な方針」=「研究科・専攻が教育活動の成果として学生に保証する最低限の基本的な資質を記したもの」=「養成する人材像」

カリキュラム・ポリシー(CP):「教育の実施に関する基本的な方針」=「DPを保証する体系性と整合性が担保されたカリキュラム」

アドミッション・ポリシー(AP):「DP・CPに沿った学生募集の方針」

ディプロマ・ポリシー(DP)

Ⅰ. 学則に定めた教育研究上の目的および学生便覧に掲げた学修教育目標のもとで以下能力を備えた人間を養成する。

保健・医療の発展に向けて貢献できる高い専門性と、基盤・周辺領域の学問の成果も幅広く取り入れた総合力・研究開発力を備えた、研究者、質の高いリハビリテーション技術者およびリハビリテーション分野の管理者を育成する。

a. 救急医療学領域

  1. 救急医療の骨組み及びこれを支える生命・医療・研究倫理について理解できる。
  2. 運動時における救急対応の先進的な技術とその科学的基盤を身に付ける。
  3. 多彩な高度専門技術者のチームワークに参加でき、救急医療を活性化し牽引することができる。
  4. 新たな救急処置、救急医療体制などを開発するため、救急医療の在り方の課題を見出し、その解決のための様々な取り組みを提案・実施できる。

b. 健康増進学領域

  1. 健康増進の骨組み及びこれを支える生命・医療・研究倫理を理解できる。
  2. 健康の維持・増進を図る運動を支える基盤・周辺の学問の成果を理解できる。
  3. 年齢や障害による運動時の生体反応の特徴に関する研究領域の課題を探し出すことができる。
  4. 効果的な健康運動の実践的方法に関する課題を探し出すことができる。
  5. 見出した研究課題を推し進めるための新しい方法を考案することができ、それを用いて研究を推進することができる。

Ⅱ.Ⅰの能力を備えて卒業することを保証するための審査と審査の基準

修士課程修了までに30単位以上を取得しなければならないが、教科目の成績評価は、シラバスに記載されている評価方法と評価基準で行われる。
「修士論文」の学術内容は、次の4項目の内容を有する必要がある。

  1. 研究の背景、目的と意義が明確であり有意義である。
  2. 研究に新規性が認められ、解析方法が適切である。
  3. 研究手法に創意工夫が認められる。
  4. 研究成果が有意義であり、社会的貢献度が高い。

口頭試問では、学識評価、コミュニケーションおよび人物評価を行う。
以上のことにより、高度専門技術者あるいは研究者としての基盤が形成されるとともに優れた人間性を有することを評価することができる。

カリキュラム・ポリシー(CP)

学修教育目標およびDPのもとで必要な教育カリキュラムの基本

生命健康科学研究科及び各専攻の教育研究目的と目標とを達成できるよう教育課程が構築されている。その特徴は、研究科共通科目を充実し、「予防を基軸とする医科学科目」、「生命・研究倫理にかかわる科目」及び「生命健康科学研究法」を重点的に教育し、幅広い教養と高い専門性を修得することを目指している。

  1. 本専攻は、予防医療分野における救急医療学領域及び健康増進学領域によって履修上の区分を行い、教育内容は、各領域の演習科目、特別研究で構成している。
  2. 保健医療学の基盤科目として、健康科学、健康増進学、救急スキル、地域保健医療等の特論科目を開講し、本研究科・専攻の専門領域について理解を深める。
  3. 院生は指導教授、副指導教授を選択し、指導教授は副指導教授と連携しつつ研究及び、修士論文の作成を指導する。

アドミッション・ポリシー(AP)

学修教育目標、DP及びCPのもとで入学者に求める基本的な資質

保健医療学専攻では、科学的な根拠に基づく「予防」「健康増進」「QOLの向上」に軸足をおいた予防医療、並びに運動時の救急対応と、それらの基盤となる研究分野において、高度の専門職業人や教育・研究を担う人間の養成を目的としている。そのために、以下の資質を持った人物を求める。

  1. 健康科学の分野についての専門知識を持ち、科学的な根拠に基づく「予防」「健康増進」「QOLの向上」をめぐる課題に取り組むことができる教育・研究職を目指している。あるいは救急救命や健康運動実践指導者等の資格を持ち、健康科学領域においてリーダーシップをとれる専門職を目指している。
  2. 健康運動が現代社会に有する重要性を理解し、特に、倫理的な判断ができる。
  3. 問題解決に必要な専門知識や技術を自ら持続的に修得する意欲を持つ。
  4. 修得した専門知識・技術の有用性を総合的に判断することができる。
  5. 自らの考えを的確に伝達できるとともに、他者からの情報を理解でき、それらに基づき議論することができる。

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