3つのポリシー 大学院 生命健康科学研究科 リハビリテーション学専攻(修士課程)

ディプロマ・ポリシー(DP): 「修了認定・学位授与に関する基本的な方針」=「研究科・専攻が教育活動の成果として学生に保証する最低限の基本的な資質を記したもの」=「養成する人材像」

カリキュラム・ポリシー(CP): 「教育の実施に関する基本的な方針」=「DPを保証する体系性と整合性が担保されたカリキュラム」

アドミッション・ポリシー(AP): 「DP・CPに沿った学生募集の方針」

ディプロマ・ポリシー (DP)

Ⅰ. 学則に定めた教育研究上の目的および学生便覧に掲げた学修教育目標のもとで以下能力を備えた人間を養成する。

保健・医療の発展に向けて貢献できる高い専門性と、基盤・周辺領域の学問の成果も幅広く取り入れた総合力・研究開発力を備えた、研究者、質の高いリハビリテーション技術者およびリハビリテーション分野の管理者を育成する。

a. リハビリテーション生体機能学領域

  1. リハビリテーションを支える基盤・周辺の学問の成果を理解できる。
  2. 生命・医療・研究倫理を理解できる。
  3. 高度高齢化が進む現代社会が抱える多くの課題とのかかわりにおいて、本領域の、特に痛みまたは運動による生体反応に関する研究領域の課題を探し出すことができる。
  4. 見出した研究課題を推し進めるための新しい方法、機器を考案することができ、それを用いて研究を推進することができる。

b. リハビリテーション療法学領域

  1. リハビリテーション医学の骨組み及びこれを支える生命・医療・研究倫理について理解できる。
  2. 先進のリハビリテーション技術とその科学的基盤を身につける。
  3. 多彩な高度専門技術者のチームワークに参加でき、リハビリテーション医療組織を活性化し牽引することができる。
  4. 高度高齢化が進む現代社会が抱える多くの課題を理解し、国民の健康増進・疾病予防、疾病からの回復、QOL 向上のための課題を探し出し、その解決のための様々な取り組みを提案・実施できる。

Ⅱ.Ⅰの能力を備えて卒業することを保証するための審査と審査の基準

修士課程修了までに30単位以上を取得しなければならないが、教科目の成績評価は、シラバスに記載されている評価方法と評価基準で行われる。
「修士論文」の学術内容は、次の4項目の内容を有する必要がある。

  1. 研究の背景、目的と意義が明確であり有意義である。
  2. 研究に新規性が認められ、解析方法が適切である。
  3. 研究手法に創意工夫が認められる。
  4. 研究成果が有意義であり、社会的貢献度が高い。

口頭試問では、学識評価、コミュニケーションおよび人物評価を行う。
以上のことにより、高度専門技術者あるいは研究者としての基盤が形成されるとともに優れた人間性を有することを評価することができる。

カリキュラム・ポリシー (CP)

学修教育目標およびDPのもとで必要な教育カリキュラムの基本

生命健康科学研究科および各専攻の教育研究目的と目標とを達成できるよう教育課程が構築されている。その特徴は、研究科共通科目を充実し、「予防を基軸とする医科学科目」、「生命・研究倫理にかかわる科目」および「生命健康科学研究法」を重点的に教育し、幅広い教養と高い専門性を修得することを目指している。 

  1. 本専攻は2つの領域、リハビリテーション生体機能学領域、リハビリテーション療法学領域によって構成されており、教育内容も両領域共通科目と領域専門科目から成りたっている。
  2. 共通科目としては多彩な特論と特別講義を開講し、専門科目としては特別研究と演習を開講し、本研究科の専門領域について理解を深める。
  3. 院生は指導教授、副指導教授を選択し、指導教授は副指導教授と連携しつつ研究および、修士論文の作成を指導する。

アドミッション・ポリシー (AP)

学修教育目標、DPおよびCPのもとで入学者に求める基本的な資質

リハビリテーション学専攻では、科学的な根拠に基づく「予防」「健康増進」「疾病からの回復」「QOLの向上」に軸足をおいたリハビリテーションやその基盤となる研究分野において、高度の専門職業人や教育・研究を担う人間の養成を目的としている。そのために、以下の資質を持った人物を求める。

  1. リハビリテーションの分野またはスポーツ、痛みの分野についての専門知識を持ち、科学的な根拠に基づく「予防」「健康増進」「疾病からの回復」「QOLの向上」をめぐる課題に取り組むことができる教育・研究職を目指している。あるいは理学療法・作業療法士の資格を持ち、理学療法・作業療法領域においてリーダーシップをとれる専門職を目指している。
  2. リハビリテーション学が現代社会に有する重要性を理解し、特に、倫理的な判断ができる。
  3. 問題解決に必要な専門知識や技術を自ら持続的に修得する意欲を持つ。
  4. 習得した専門知識・技術の有用性を総合的に判断することができる。
  5. 自らの考えを的確に伝達できるとともに、他者からの情報を理解でき、それらに基づき議論することができる。

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