3つのポリシー 大学院 国際人間学研究科 言語文化専攻(博士前期・後期課程)

ディプロマ・ポリシー(DP):「修了認定・学位授与に関する基本的な方針」=「研究科・専攻が教育活動の成果として学生に保証する最低限の基本的な資質を記したもの」=「養成する人材像」

カリキュラム・ポリシー(CP):「教育の実施に関する基本的な方針」=「DPを保証する体系性と整合性が担保されたカリキュラム」

アドミッション・ポリシー(AP):「DP・CPに沿った学生募集の方針」

ディプロマ・ポリシー(DP)

Ⅰ.学則に定めた教育研究上の目的および学生便覧に掲げた学修教育目標のもとで以下能力を備えた人間を養成する。

博士前期課程

  1. ジャーナリズム、英語圏言語文化、日本語日本文化の学問的領域で独創的研究を成し遂げ、学術的に貢献できる。
  2. 日本語、日本文学、日本文化の知識・理論を修得し、教育・学芸などの分野で活躍できる。

博士後期課程

  1. ジャーナリズム、英語圏言語文化、日本語日本文化の学問的領域で独創的研究を成し遂げ、学術的に貢献できる。
  2. ジャーナリズム、英語圏言語文化、日本語日本文化の領域で修得した専門的能力を活かし、地域社会や国際的舞台で指導力が発揮できる。

Ⅱ.Ⅰの能力を備えて卒業することを保証するための審査と審査の基準

博士前期課程

博士前期課程において作成された修士論文が、以下1~3の内容基準に照らし合わせて十分条件を満足していること。

  1. テーマ(問題)設定に論理的妥当性があり、テーマに適したデータ・資料が取り扱われている。
  2. 信頼できるデータ・資料をもとに分析・解釈が妥当性をもって行われている。
  3. 導き出された結論にオリジナリティがあり、学術的貢献度が高いと認められる。

博士後期課程

博士後期課程において作成された学位論文が、以下1~3の内容基準に照らし合わせて十分条件を満足していること。

  1. テーマ(問題)設定に論理的妥当性があり、テーマに即したデータ・資料が適切に取り扱われている。
  2. 信頼できるデータ・資料に対して専門的検討が加えられ、分析・解釈が妥当性をもって行われている。
  3. 導き出された結論にオリジナリティがあり、学術的観点から見て貢献度が特に高いと認められる。

カリキュラム・ポリシー(CP)

学修教育目標およびDPのもとで必要な教育カリキュラムの基本

国際人間学研究科言語文化専攻の教育研究上の目的に基づく学修教育目標ならびにそれに関わるディプロマ・ポリシーに鑑み、言語文化に関わる種々の課題を理論と実際の両面から修得し、また応用できる能力を養うため、以下の方針に従ってカリキュラムを編成する。

博士前期課程

以下科目を体系的に配置し、学修教育目標とディプロマ・ポリシーの総合的な達成を図るカリキュラムとする。

  1. ジャーナリズムコースを構成する研究基礎、プロジェクト、特別研究の各専門科目
  2. 英語圏言語文化コースを構成する応用言語、英語教育法、英語学、英米文学、英語圏言語文化の各専門科目
  3. 日本語日本文化コースを構成する日本語学、日本語教育学、古典文学、近代文学、日本文化、伝承文芸、日本芸能、国語教育、特別研究の各専門科目
  4. 日本語論文の書き方を中心とする研究科共通科目

博士後期課程

以下科目を専門分野別に設定し、学修教育目標とディプロマ・ポリシーの総合的な達成を図るカリキュラムとする。

  1. メディア・コミュニケーション専門研究科目
  2. 英語圏言語文化専門研究科目
  3. 日本言語文化専門研究科目

アドミッション・ポリシー(AP)

学修教育目標、DPおよびCPのもとで入学者に求める基本的な資質

国際人間学研究科言語文化専攻の教育研究上の目的に基づく学修教育目標と、ディプロマ・ポリシーを達成するためのカリキュラム・ポリシーのもとで学修できる以下の資質を備えた人物の入学を求める。

博士前期課程

  1. ジャーナリズム、英語圏の言語文化、日本語日本文化に対して関心があり、専門的知識、理論、応用力を修得して社会的に貢献したいと考えている。
  2. 実践的なメディア操作、英語学・英米文化学、英語教授法を含む応用言語学、あるいは日本語・日本文学、日本語教育の分野で能力を高めたいと考えている。

博士後期課程

  1. ジャーナリズム、英語圏の言語文化、日本語日本文化に関する基本的知識を有し、それをベースにさらに学問的観点から学識を深めたいと考えている。
  2. 実践的なメディア操作、英語学・英米文化学、英語教授法を含む応用言語学、あるいは日本語・日本文学、日本語教育に関わる研究分野で新たな地平を切り開き、学問的に貢献したいと考えている。

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